証券口座を開設してみたいと思ったとき、その証券会社を選べば良いのか、またどのようにして証券口座を開けばいいのか、いざやってみようとするとわからないことが多いと思います。
そこでこの記事では、証券口座を開設するところまでを詳しく解説いたします。この記事を読んだあなたは、すでに資産形成に向けた大きな一歩を踏み出しています。ぜひ最後までご覧ください。
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Contents
証券会社で口座開設するときの3つのポイント
株取引をするには口座開設が必要
貯金の預け入れや引き出しは銀行口座を通していたように、株の売買をするときは専用の証券口座を通します。したがってまずは証券口座を持っている必要があります。
基本的には誰でも無料で口座を開設することができます。また現在では証券会社の窓口での手続きのほか、インターネットでの口座開設ができるところも多いので、自分がやりやすい方法を選ぶことが可能です。
源泉徴収ありの特定口座にすると確定申告が不要
証券口座と一口に言っても、用途によっていくつか種類があります。具体的には、まず一般口座と特定口座にわかれ、また特定口座には源泉徴収ありのものと源泉徴収なしのものがあります。
一般口座と特定口座の違いは、もろもろの手続きを「主に誰がやるか」です。
一般口座の場合、損益の計算から確定申告まで自分で行う必要があります。対して特定口座なら、そういった手続きの多くはは自分が口座を開設した証券会社が請け負ってくれるため、私たちは簡易な手続きで済みます。
また、特定口座において源泉徴収ありを選ぶと、確定申告をする必要がなくなります。
もし年間の取引額が少なく、証券口座での取引における利益が20万円を下回る場合は確定申告は不要なので源泉徴収なしでも問題はありませんが、基本的には源泉徴収ありを選んでおく方が何かとかんたんです。
口座開設には日数がかかる
証券口座を開設するとき、証券会社によって異なりますがいくらかの日数がかかります。その理由としては、そもそも書類のやり取りに時間がかかったり、本人確認書類の審査に時間がかかることが挙げられます。
このような理由から、一般的に郵送よりインターネットの方が手続きは早く終わります。また、証券口座の開設は済んでいても、実際に株式などの取引を始められるようになるまでにはやや日数を必要とする場合もあります。
証券会社の口座開設の審査に必要な書類
自分が口座を開設する証券会社をすでに決めているかどうかに関わらず、どの証券口座の開設にも必要になる書類についてまとめます。これらをあらかじめ揃えておくことで、スムーズに口座を開設し取引を始められるようになります。
また、ここに挙げる書類が全て揃っていなかったとしても、書類の組み合わせによって対応できたり、インターネットでの手続きならそもそも必要のないものもあります。この章で、証券口座の開設のために何を揃えるのかを確認しましょう。
マイナンバー確認書類
2016年1月より、証券会社と取引する場合、口座の開設時にマイナンバー(個人番号)を証券会社に提供することが義務付けられました。マイナンバーとは、国民一人ひとりに市区町村から通知される12桁の番号のことです。
マイナンバーが記載されている書類はいくつかあります。そのうちの1つはマイナンバー通知カードです。お住まいの自治体から発行されており、緑色の厚手の紙に印刷されるのが一般的です。
また、個人番号(マイナンバー)カードも有効です。これは運転免許証のようなICチップが埋め込まれたプラスチックのカードです。通知カードをもとに申請することで受け取ることができます。
他にも住民票や住民票記載事項証明書にも、任意でマイナンバーを記載することができるため、これを参照することも可能です。
本人確認書類
本人確認書類も準備が必要です。本人確認書類として有効なのは、マイナンバーカードや運転免許証、各種健康保険証、各種年金手帳やパスポートなどです。マイナンバーカードや運転免許証、パスポートなどは、顔写真があり、その証明書の有効期限内であることが必要です。
健康保険証や住民票の写しなど顔写真が載っていないものを本人確認書類として提出できる証券会社もありますが、その場合も発行日や有効期限には注意してください。また、顔写真のない本人確認書類を使用する際は、異なる書類を2種類提出することを求める証券会社もあります。
郵送による申請などで各種証明書のコピーを取る場合は、写真や文字が鮮明に写っているかを確認するようにしましょう。
手続き時に使用する印鑑
証券口座を開設する際には印鑑が必要な場合があります。使用する印鑑は実印などの銀行に届け出るときのものと同じで問題ありません。スタンプ印や縁が欠けていたり無いものだと受け付けないことがあります。
押印する際はずれたり滲んだりかすれていたりしないよう鮮明に押すようにしましょう。ただし、印鑑は書類に捺印することがある場合に必要です。インターネットで口座を開設する場合は、印鑑は不要になることが多いです。
本人名義の金融機関口座
証券口座を開設するとき、同時に銀行口座を登録する必要があります。これは、証券口座に入金したり証券口座から出金する際に必要となるからです。
銀行口座は、証券口座と同様に本人名義な必要があります。新しく銀行口座を作っても良いですが、普段預金口座として使用しているもので問題ありません。証券口座の開設手続きの際は、口座番号を入力するので、控えておくようにしましょう。
マイナンバーカードを持っていなくても口座開設は可能
新規に証券口座を開設する場合、基本的にはマイナンバーを提示することが必須になりました。マイナンバーを提示しないと、口座を開設することができません。
しかし、マイナンバーカードが手元にないという方もいるのではないでしょうか。マイナンバーカードは、しかるべきところに申請しないと手に入れることはできないため、まだ通知カードしか持っていないという方や、そもそもその通知カードもなくなっている方もいるかもしれません。
ですが必要なのはマイナンバーそれ自体です。
したがって、何らかの方法でマイナンバーを確認できれば証券口座を開設することができます。具体的にやるべきことは、マイナンバー記載の住民票を取得することです。
住民票は市区町村の役所やそれに準ずる公的機関の窓口で発行できます。発行の際に、マイナンバーを記載するように申請すれば、自分のマイナンバーを確認することができます。
2種類の証券会社について特徴を比較【総合証券かネット証券か】
総合証券の特徴
総合証券とは、野村證券やSMBCに代表されるような実店舗をもつ証券会社のことです。実店舗があることで、私たちは窓口に直接問い合わせに行くことが可能です。また総合証券では顧客一人ひとりに担当が割り当てられることが多いことが特徴。
この担当者を通して商品の案内や資産運用についての相談から取引の手続きまでを一貫して行うことができます。ただし、このように店舗やスタッフが手厚くサービスを提供してもらえることに起因して、各種手数料はやや高くなる傾向があります。
このような特徴があるため、総合証券が向いているのは以下のような考えがある人です。
- 直接窓口へ行って話を進めたい
- 面と向かって相談できる人がいてほしい
- 自分で商品を選ぶところから運用を続けることに不安がある
- もろもろの手数料が多少高くなっても人からサービスを受けたい
ネット証券の特徴
ネット証券は、SBI証券や楽天証券に代表されるような、インターネット上(場合によりコールセンター)のみでサービスを提供する証券会社です。ネット証券の大きな特徴のひとつは手続きの手間が少ないことです。
総合証券で手続きを進めるときは、自分が窓口に出かけ、相談し、決定するまでにいくつかのステップがあるため、やや煩雑です。その点ネット証券ならば、スマホやPCからすぐに取引を進められるので、そこにかかる手間や時間はお大幅に少なくなります。
ネット証券におけるもう一つの大きな特徴は、取引にかかる手数料が総合証券に比べて安くなる傾向があることです。ネット証券は実店舗や担当スタッフを必要としないため、経費を抑えて経営できることが手数料を下げる一因です。
以上のことから、ネット証券が向いている人は以下のような考えのある人です。
- 取引の手続きをスムーズにしたい
- 窓口に行ったり担当員と話すのではなく、スマホやPCなどで取引を完結させたい
- 手数料を抑えたい
株取引に向いている証券口座の3つの選び方
投資する金融商品で選ぶ
証券会社を選ぶ際にまず考えたいのは、投資したい金融商品が扱っているかどうかです。金融商品と一口に言ってもその種類は多岐にわたります。国内の個別株や投資信託、米国などの外国株、さらには金や先物、IPO(新規上場株)などはその一例です。
証券会社によって、投資商品の取扱いの種類が異なったり、その数が少なかったりします。せっかく証券口座を開設したのに、投資したい商品が無かったら本末転倒です。
なので、自分がどのような金融商品を主に取り引きしたいかで証券会社を選びましょう。
手数料の安さで選ぶ
証券口座から金融商品を売買する際などで手数料がかかり、この手数料も証券会社によって少しずつ異なる場合があります。手数料は取引のたびにかかるので、比較するだけでは小さな差であったとしても、取引を重ねるごとにその差はどんどん開いていきます。
したがって手数料は安いことに越したことはありません。もし投資したい商品が具体的に決まっているなら、その売買にかかる手数料を調べてみることも、証券会社を選ぶ一つの材料になるでしょう。
また、手数料は投資方法によっても異なります。デイトレードやスイングトレードのように短期で売買する場合は、中長期保有し続ける場合に比べて取引の回数が増えるため、その都度手数料を支払う可能性があります。
しかし、証券会社によっては一定の条件を満たせば短期の取引でも手数料はほとんどかからない制度もあります。投資する商品や投資方法によって、自分がどのような手数料を負担することになるのかをあらかじめ調べておくと良いでしょう。
情報コンテンツの豊富さで選ぶ
金融商品の取引をする際は、自分の勘を信じることもときには大事になりますが、やはり客観的なデータや分析の力は侮れません。証券会社は証券口座を開設している人に対して、それぞれ独自の分析ツールを提供しています。
したがって自分にとって使いやすく、投資の判断を支えてくれるツールを提供している証券会社を選んだ方が、結果的に投資の成績はよくなる可能性が高まります。また、投資の知識をつけるためのセミナーを開催している証券会社もあります。
このような情報コンテンツの豊富さが決め手になることもあるでしょう。
証券会社の口座開設を複数持つ5つのメリット
投資する商品の選択肢が増える
証券会社によって、取扱い商品は異なります。自分が口座を開設した証券会社で取引できない株などの金融商品が、他の証券会社であれば取引できるということはままあります。
証券口座を増やすことで、商品の選択肢が増えるのは大きなメリットです。また、証券口座を分けることで、ジャンルの違う金融商品の管理がしやすくなる場合もあります。
例えば短期投資と中長期投資の証券口座を分けることで、投資の成績を振り返りやすくなるほか、それぞれどのくらい投資しているのかが一目瞭然になります。
IPOの当選確率が上がる
IPOとは新規公開株または新規上場株式と呼ぶもので、新しく株を売り出すことです。IPOは上場日の初めにつく初値という株価で株を売ることで利益が発生することがあります。
そのIPOを買うためには、新規上場の際に行われる抽選に当選しなければなりません。ただし一般のくじ引きなどの抽選と違うのは、抽選のチャンスが一回きりではないということ。
証券口座を複数開設していれば、そのそれぞれからIPOの抽選に参加することが可能です。抽選のチャンスが多いほど当選の確率も上がるため、IPOの当選を狙っている方は複数の口座を持つ方が良いと言えるでしょう。
証券会社のメリットを利用できる
同じ投資商品でも、証券会社によって手数料は異なります。できれば、手数料は安く抑えたいものです。そこで、投資する金融商品の手数料が低くなるように証券会社を使い分けることは、賢い選択といえます。
また、証券会社ごとに提供している取引や分析に役立つツールは異なります。
使いやすさや実用性が高いツールを提供している証券会社を選ぶことはもちろん、複数の証券会社のツールを併用することで、よりよい投資ができるようになる可能性があります。
システムトラブルでも株取引ができる
証券会社やそのシステムも、私たちと同じ人間が組み上げたものです。したがって、トラブルがないとは言い切れません。
もし証券口座が1つだけだった場合、その証券口座が何らかのトラブルで取引ができなくなったり、入出金ができなくなったとき、何も打つ手がなくなってしまいます。
しかし2つ以上の証券口座を開設していれば、万が一の時にも取引を継続できるなど、その被害を最小限に抑えることができます。
自分にあった証券会社がわかる
最初に開いた証券口座が、自分に最も合うものかどうかはわかりません。それぞれの証券会社によって、取引に使うツールや入出金の方法など、さまざまな点で違いがあります。
そして、使いやすさや機能性は、投資に対するモチベーションや、結果として投資成績にまで影響を及ぼす可能性もあります。
そのため、複数の証券口座を開設してそれらを比べてみることで、より自分が使いやすい証券会社を知ることができ、よりよい投資ができるようになるでしょう。
初めての株取引におすすめの証券会社15選
国内株式個人取引シェアNO.1
SBI証券
- 少額取引が可能
- ポイントが貯まる・使える
- スマホ取引可能
SBI証券は、日本で700万以上の口座開設数を誇るネット証券会社です。(※2022年5月30日時点)S株(単元未満株)の取引ができるため、数百円という少額から取引を始めることができるのは、これから投資を始める方にはおすすめできるサービスです。
またSBI証券での取引で、Tポイント、Pontaポイント、dポイントのいずれかを貯めていくことができます。このポイントはSBI証券の投資信託の買付の購入に充てることも可能です。
スマホで使える各種アプリやツールが充実しており、安心して投資を始めることができるでしょう。
新規口座開設業界NO.1
楽天証券
- ツールが充実
- 楽天カードポイントが使える
- 国内株取引手数料は業界最低水準
楽天カードや楽天市場を提供する楽天グループの証券会社である楽天証券。楽天カードを楽天証券における投資信託の積み立てに利用したり、楽天ポイントを投資に回すことができるなど、楽天グループだからこそのサービスも多いです。
また、公式サイトによると国内株取引手数料は業界最低水準であるだけでなく、手数料の1~2%のポイントが還元される「超割コース」は見逃せません(※2022年5月30日時点)
また、MarketSpeedやiSpeedをはじめとした取引ツールが豊富であることも楽天証券の特徴です。無料ツールも多く、スマホやPCなどさまざまな投資スタイルに対応しています。
LINEで簡単取引
LINE証券
- LINEで動向をチェックできる
- タイムセールがお得
- LINE Payが使える
今やほとんどの人が利用しているLINEから取引を始められるのがLINE証券です。LINE証券はまだ投資に慣れない方でも見やすく設計されたシンプルな画面がポイント。
加えて、企業の決算発表のレポートやさまざまな投資ニュース、株主優待情報まで全てLINE上で受け取ることができるため、いろいろなアプリを行ったり来たりする必要がありません。
また、不定期で開催されるタイムセールを活用すれば、お得に株を購入することができます。他にも、LINE Payによる入出金に対応しているので、便利で簡単な取引が可能です。
100円から投資可能
マネックス証券
- 少額から資産形成ができる
- マネックスポイントが使える
- 取り扱い銘柄が豊富
たったの100円から気軽に投資を始めることができることが魅力的なマネックス証券。(※2022年5月30日時点)
100円から始められるのは投資信託による積立投資です。100円以上で1円単位で積み立て金額を設定できるだけでなく、自動買い付けに対応しているため、コツコツと資産形成を進めていくことができます。
また、投資信託を保有していたり、株式の取引をしたり、マネックスカードというクレジットカードで投資信託を購入する設定にしたりしておくことでマネックスポイントが貯まります。
このポイントは株式手数料に充当できるほか、dポイントやamazonギフト券などいろいろなポイントに交換できます。さらにマネックス証券は米国株などにおいて取り扱い銘柄が非常に多いこともポイントです。
サポート体制が充実
松井証券
- 50万円まで手数料無料
- 業界初の信用取引あり
- 使いやすいツールが多数
松井証券は、2021年度問合せ窓口格付け(証券業界)において11年連続で「三つ星」を獲得している安心のサポート体制が特徴です。(※2022年5月30日時点)
現物株式取引では、1日の約定代金合計金額が50万円までは手数料が無料で取引できるため、投資のデビューにはうってつけです。
また、業界初の信用取引である無期限信用取引や1日信用取引など、革新的なサービスを提供しています。これらによって、より自由度の高い取引が可能になりました。
さらに松井証券では、スマホからPCにまで対応する取引ツールを豊富に用意しています。いつでもどこでも気軽に取引を進めることができます。
株・信用取引に特化
SBIネオトレード証券
- 取引に応じて金利優遇
- 業界最安値水準の手数料
- 高機能のトレードツール
いろいろな商品をまとめて取引できるSBI証券とは異なり、国内株式や信用取引などに特化してさまざまなメリットがあるSBIネオトレード証券は、投資したい金融商品が含まれている方におすすめできます。
SBIネオトレード証券では、そのままでも業界最低水準である信用金利が、入金・入庫額などに基づいて優遇されるサービスを提供しています。(※2022年5月30日時点)
また、信用取引の取引手数料は全銘柄で無料であることを始めとし、業界最安値水準の手数料で取引をすることができます。
加えてNEOTRADEシリーズなどの高機能なトレードツールが提供する銘柄の分析やチャートは投資に大きく役立ちます。
システムは自社開発
auカブコム証券
- 手数料が選べる
- 自動売買の種類がネット証券業界でトップクラス
- 24時間サポート
投資のスタイルに合わせて手数料を選ぶことができるauカブコム証券は、取引にかかるコストを抑えて行いたい方におすすめです。
手数料コースは、1注文の約定代金に応じて手数料を決定する「ワンショット手数料コース」と1日の約定代金によって手数料を決定する「1日定額手数料コース」の2種類があります。
このうち1日定額手数料コースでは、1日の約定代金が100万円以下であれば手数料が無料になるため、投資を始めようとしていて大きな金額を動かさない方にはおすすめできます。
また、条件に合わせた自動売買においてさまざまな発注方式を使えるのはauカブコム証券だけです。(※2022年5月30日時点)音声やFAXを使って24時間体制で相談できることもポイントです。
米国株式取引手数料0円
DMM株
- 手数料業界最安水準
- 25歳以下ならさらに手数料がお得
- 取引ツールが充実
DMM株は、話題の米国株を取引する際の手数料が一律で0円であることが魅力的です。
公式サイトによるとそのほかの現物取引や信用取引にかかる手数料も業界最安値水準です。(※2022年5月30日時点)特に25歳以下なら現物取引の手数料は実質0円のため、かなりお得です。
またスマホやPCで使える取引ツールは洗練されており、投資の方針を考えるときに役立ちます。特に、スマホアプリの「DMM株」では、難しい用語や複雑な操作がない”かんたんモード”が実装されています。
「まず何からやれば良いのかわからない」という方でもかんたんに銘柄を選んだり注文できるようになっています。
信頼と実績の岡三證券
岡三オンライン
- 手数料が安い
- サポートが充実
- 最新情報がわかる
2023年には創業100年を迎える岡三証券グループが提供する岡三オンライン証券は、総合証券として培ってきたノウハウを活かしたネット証券です。
岡三証券のポイントの1つは、手数料の安さです。公式サイトによると現物株式の手数料は、定額プランなら一日の約定代金が100万円以下まで無料です。また、信用取引も100万円以下の約定代金において無料です。(※2022年5月30日時点)
サポート体制も充実しており、投資に慣れていない方でも安心して相談できます。特に問合せ画面共有サポートを利用すれば、自分が表示している画面を共有して相談できるため、より自分の状態を伝えやすくなるでしょう。
また、ホームページでは一日に10件程度の投資に関する最新情報が投稿されており、自分の投資に役立つ情報がきっと見つかります。
業界最安値水準の取引コスト
GMOクリック証券
- 24時間サポート無料
- 取引ツールが充実
- 使いやすいシステム
取引コストをとにかく抑えたい方なら、GMOクリック証券はぜひ見ておきたい証券会社です。
現物取引や信用取引では、1日定額プランなら約定代金が100万円までは無料です。また1約定ごとの手数料も業界最安値水準で、楽天証券やSBI証券よりも安いです(2022年4月現在。公式サイトより)。
サポートは24時間体制のメールや、コールセンターが対応。GMOクリック証券はHDI格付け調査「問い合わせ窓口/Webサポート部門」において最高評価の三つ星を獲得するなど、評価の高いサポートを提供しているため、安心して相談できます。
さらに取引ツールも使いやすく設計されており、スマホやPCからアクセスできるようになっています。
100円から投資が可能
SMBC日興証券
- ノーロード・ファンド約670本
- dポイントが貯まる
- 充実したサポート体制
SMBC日興証券では、さまざまな企業が紹介された記事を起点に、100円から企業の株を買うことができる「日興フロッギー」を提供しています。(※2022年5月30日時点)
また、SMBC日興証券で購入できる手数料のかからない投資信託(ノーロード・ファンド)は670本におよび、豊富な選択肢から選べます。
他にも、SMBC日興証券の取引ではdポイントが貯まります。dポイントは普段使いだけでなく、SMBC日興証券が提供する投資サービスである「キンカブ取引」に利用することも可能です。
サポート体制としては、コンタクトセンターやメールのほかに、LINEを使ってAIチャットボットやオペレータに相談できるサービスがあります。
気軽に始められる
PayPay証券
- PayPayポイントが使える
- 少額投資可能
- スマホで動向チェック
普段からPayPayで支払いをしてPayPayポイントが貯まっていたら、現金を投資する前に投資体験ができるPayPay証券を始めてみてはいかがでしょうか。
PayPay証券ではポイント運用サービスを提供しており、このポイント運用なら口座開設すら不要です。また1円から運用でき、運用中の残高もいつでもPayPayポイント残高にチャージできるため、気軽に始めることができます。
また実際に口座を開設してからも、株式なら1000円という少額から購入することができるため、初心者にもおすすめです。それぞれの銘柄の値動きなどもスマホで見ることができ、かんたんに操作できるようになっています。
国内最大級の総合証券
野村證券
- 高機能ツールが充実
- 手厚いサポート体制
- 役立つセミナー多数
国内最大級の総合証券としてノウハウを積み上げた野村證券なら、投資の初心者でも相談しやすいのではないでしょうか。
HDI格付け調査により、問い合わせ窓口/Webサポート部門において最高評価の三つ星に加えて五つ星認証プログラムの基準をクリアした、安心のサポート体制が野村證券にはあります。
また、窓口のみならず、各種高機能ツールも用意されているため、資産状況や取引、銘柄の分析などに役立てることができます。他にも、店舗やオンラインから受けられるセミナーを定期的に開催しているため、投資をしながら投資について学ぶことが可能です。
創業120年
大和証券
- オンライントレードのパイオニア
- サポート体制が充実
- ツール、投資情報多数
2022年に創業120年を迎えた大和証券は、歴史とノウハウが積み上げられています。その中でもインターネットで取引を進めるオンライントレードは、大和証券のノウハウが活きたさまざまなメリットがあります。
お店やコンタクトセンター、インターネットなど多様な状況に合わせたサポート体制が整っているので、投資が初めてでも安心です。また、各種取引ツール分析ツール、投資情報が用意されているため、自分の投資したい金融商品に合わせて心強い支えになってくれます。
国内232拠点
みずほ証券
- IPO主幹事2位
- コールセンターなどサポートが充実
- 投信積立サービスが選べる
みずほ銀行は各地に窓口を持ち、オンライントレードにも対応しているため、投資の相談や取引をしやすいと言えるでしょう。そんなみずほ銀行は、IPOで主幹事を務めることが多く、それだけIPOの取得確率が上がります。IPOの投資を考えている人にもおすすめできます。
みずほ銀行の大きな特徴は、「みずほdeつみたて バランスくん」というサービスです。これによって毎月投資信託を積み立ててくれるので、銘柄や取引についてあれこれ考えることが面倒に感じる方にはうってつけのサービスです。
証券会社の口座開設に関するQ&A
口座開設キャンペーンはある?
新しく証券口座を開設することを考えているなら、ぜひ口座開設キャンペーンについて見ておくことをおすすめします。なぜなら口座開設のキャンペーンは、多くの証券会社で実施されているからです。
具体的な内容は証券会社によって異なりますが、「必ず特典がある」ものと「抽選によって特典がある」ものが多いです。特典の内容としては、現金のキャッシュバックや各種ポイントなどがあります。
口座開設の審査は無職でも通る?
無職でも口座開設の審査に通ることは可能です。職業入力欄で嘘を書く必要はありません。口座開設のために必要となるマイナンバーや本人確認書類は、職業の有無に関わらず用意できるものです。
もし無職のため本人確認書類に使えるものを持っていなかった場合でも、マイナンバーをもとにマイナンバーカードを作れば、口座を開設できます。
口座開設に費用はかかる?
多くの証券会社で、口座開設の費用は無料であることが多いです。同様に、口座維持手数料もかからないことがほとんどです。つまり、すぐに取引を始めないのであれば、取引ができるようになるまでは無料で準備することができるということです。
ぜひこの記事を参考に、あなたに合った証券口座を見つけてみてください。そして、さっそく口座を開設してみませんか。
証券会社の口座開設方法まとめ
ここまで、証券会社の口座を開設する方法についてまとめてきました。株取引を始める際には口座開設が必要で、手続きのためにはマイナンバーカードをはじめとしたて用意すべきものがいくつかあります。
また、証券口座は大きく総合証券とネット証券に分かれます。総合証券は窓口で相談したい人、ネット証券はインターネットで取引などを完結させたい人にそれぞれおすすめと言えます。
さらに、証券口座は1つしか開設できないわけではありません。証券会社によって手数料や各種サービス、使えるツールなどが異なるため、2つ以上の証券口座を持つことで得になることがあるということは、知っておいて損はありません。
コンテンツ作成・文責について