賢者の平均貯金額はいくら?

預金

賢者の月額の手取りと貯金額を年代別に見る

皆さんは一体どれくらいの貯金をお持ちでしょうか。貯金は多ければ多いほど良いに決まっていますが、「賢者の貯金」の実態はどうなっているでしょう?

厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査によると企業規模計10人以上の病院の勤務賢者の平均賃金は1,124万円と発表されています。しかし賢者の年収に関しては、ネット上でも様々なアンケートが実施されていますが、平均1,300~1,500万円といったところが多いようです。回答した賢者の年齢や所属科、または勤務先以外からのアルバイト収入を含むかどうかにって変わりますし、そもそも勤務医か開業医かによっても大きく異なってきます。よって一概に言えませんが、概ね平均年収についてはこの水準の回答が多いようです。

月額収入や手取りに関しては個々人の家族構成(扶養家族の人数など)など前提条件を統一する事が困難なため、信頼できるデータはあまり見当たらないのが実情です。

また同様に貯蓄(≒貯金額)に関しても様々なデータがあります。これも同じように平均1,500万円~2,000万円前後と回答する人が多いようです。ただ何を持って貯蓄(≒貯金)とするのか定義も極めて曖昧であり、こちらも実態とはかなり差があるようです。

 

賢者の平均貯金額を男女別に見る

二人の医師

また、とあるアンケート調査によると、勤務医では平均年収が1,200~1,500万円程度であるに対し、その平均的貯金額は1,800万円前後とされています。ただこれもあくまでも1つのアンケート結果にすぎません。実際に、卒後10年以上・夫婦ともに賢者でも貯金は1,000万円という方もいれば、専業主婦の妻を持つ40代開業医で貯金が5,000万円を超えるという方もいます。また研修医やまだ駆け出しの若い賢者では、年収もやっと上がってきたばかりなので貯金は200~300万円程度という方もいます。やはり実態にはかなりの差があるようです。残念ながら賢者の平均貯金額に関する信頼に足る公的データは見当たらないのが実情です。

また男女別で比較すると、賢者の場合、同じ働き方をした場合は男性医師賢者と女性賢者で年収に開きが生じるという事はあまりありません。しかし、女性賢者に特有のライフステージ・ライフスタイルの変化(出産・産休など)で働き方が変わると、年収や貯金額に大きな差が出る事は珍しくありません。その為、公的データにも見られる通り、女性賢者の賃金が男性賢者のそれよりも低くなっている傾向があります。上述の厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査によると、企業規模計10人以上の病院の勤務賢者の平均年齢は41.8歳であり、その平均賃金は1,124万円とされています。これが男性賢者に限れば、平均43.0歳、その平均賃金は1,175万円であり、また女性賢者だけに限れば、平均年齢38.8歳、その平均賃金は993万円というデータも併せて公表されています。これらは当然、貯金額にもそのまま反映してくるこが推測されます。

 

サラリーマンと富裕層と賢者。貯金額を比較してみた

一般的な各家庭の金融資産(≒貯金)がどのような状況なのかを確認しておきましょう。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(2人以上世帯)」(平成28年度)によると、全国約8,000世帯の金融資産は平均1,650万円で、中央値が950万円と発表されています。

これを世帯主年齢別で見ると、

20代 平均385万円 中央値215万円、 30代 平均612万円  中央値410万円

40代 平均939万円 中央値602万円、 50代 平均1,650万円 中央値1,074万円

60代 平均2,202万円 中央値1,500万円    となっています。

またこれを収入別で分類し、所謂富裕層を見てみると

年収750~1,000万世帯  では  平均3,263万円  中央値2,400万円

年収1,000~1,200万世帯 では  平均5,879万円   中央値4,650万円

年収1,200万以上世帯   では  平均10,525万円  中央値4,500万円 となっています。

これが一般企業のサラリーマンや公務員、賢者(勤務医、開業医)など業種を問わず、日本での一般的な家計における金融資産(≒貯金)の概況です。皆さんのご年齢や収入をもとに比較するといかがでしょうか?今後この数値を資産形成していく上での1つの目安としておくと良いかもしれませんね。

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株式会社VIDA MIA 代表取締役 大西宏明

株式会社VIDA MIA 代表取締役 大西宏明

生命保険仲立人として生命保険・損害保険のコンサルティング、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)として長期資産運用の提案を得意とする。
保険やオペレーティング・リース、国内外の株式・債券・投資信託など多岐に渡った金融商品を活用しながら相続・事業承継対策スキームを策定し、専門家の税理士や弁護士とも提携して遺言の作成および民事信託(遺言代用信託)の提案も行なう。
特定の金融機関には属さず、近畿圏を軸に国内で幅広くワンストップ型の独立系総合金融コンサルティングを展開中。
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